
岡山大学でビジネスアナリティクス人材育成公開講座を実施!学生たちの高い関心と熱意のもと、実践的なデータ活用を体験
- ビジネスアナリティクス
2025年2月27日、dotDataと岡山大学、中国銀行は、ビジネスアナリティクス人材育成のための公開講座を実施しました。本講座は、岡山大学と中国銀行が2021年2月に締結した連携協定「おかやま未来共創アライアンス」に基づく取り組み及び内閣府「令和6年度地域中核大学イノベーション創出環境強化事業」の一環として実施されました。産学金の連携を通じて地域全体の課題解決と発展を目指すこのアライアンスにおいて、今回の講座は、次世代のデータ活用人材を育てる重要な試みとなりました。このブログでは、当日の様子や参加者の声をお届けします。
近年、企業におけるDX(デジタルトランスフォーメーション)の推進が加速しており、データ活用は必要不可欠な要素となっています。中国銀行は、岡山大学との連携を通じて、産学金が連携し、地域全体の課題解決と持続可能な発展を目指す「岡山モデル」を掲げています。その中で、中国銀行で実績のあるdotDataのビジネスアナリティクス人材育成を、岡山大学と連携することで、地域におけるデータ活用人材の育成を広めるというビジョンに、岡山大学、中国銀行、dotDataが賛同し、本講座の実施に至りました。
本講座は、岡山県内の学生を対象に、統計やデータ分析の基礎的な知識ではなく、社会や企業で求められるビジネスアナリティクスや最先端のAIツールを用いた実践的な分析体験まで、幅広い内容で構成されました。
本講座は、通常企業向けに3日間かけて実施するプログラムを、学生向けに1日に凝縮したものです。AIや分析に初めて触れる学生も多い中、短時間ながらもインタラクティブな演習やグループワークを取り入れることで、実践的かつ理解しやすい内容となるよう設計しました。
岡山大学では春休み期間中にも関わらず、データ活用への興味を持つ学生が自発的に集まり、公開講座が開催されました。普段触れる機会の少ないビジネスシーンでのデータ活用というテーマに対し、学生たちは高い熱意と真摯な姿勢で取り組んでいました。
グループワークやプレゼンテーションの場面で、参加者同士が活発に意見を交わしながら課題に取り組む様子です。専門的な知識がない中でも、実際のビジネスデータを分析し、自分たちなりの仮説を立てて発表する姿には、社会人に引けを取らないレベルの熱意と探究心が感じられました。
また、各グループで役割分担をしながら限られた時間の中で成果を出そうとする協働力も見られ、今後の成長が楽しみな学生たちの姿が印象的でした。
講座終了後のアンケートでは、多くの参加者が「期待以上だった」と回答しており、学びの深さと実践的な体験への満足感がうかがえました。
などの声が寄せられました。
また、「データ分析に自信がなかったが、ツールの直感的な操作性と講師の丁寧なサポートで理解しやすかった」という声や、「AIを用いた分析手法が、どのように意思決定につながるのかが実感できた」といった感想もあり、また、多くの学生が「本講座を他の人に推薦したい」と回答しており、「データ分析は今後のキャリアで非常に重要になる」という意見が多く見受けられ、データ活用の現場を体感する貴重な機会となったことが伝わってきます。
また、講座で使用した弊社のAIツール「dotData Insight」に対しても、
といった声があり、分析スキルに関わらずデータから価値ある洞察を得られるツールとして評価をいただきました。将来的に、実務や研究活動の中でもAIを活用したデータ分析がより身近な存在になっていく可能性を強く感じさせる反応でした。
講座終了後には、岡山大学・中国銀行・dotDataの関係者間で意見交換が行われ、今回のような教育支援を継続的に展開していくことへの期待が高まりました。具体的には、データ活用人材の育成から地域社会での活躍促進、大学における継続的なデータ活用教育の提供など、今後の協力関係の発展に繋がる可能性について、前向きな意見交換が行われました。こうした取り組みを通じて、地域に根ざした形でのDX推進と、若い世代の成長機会の創出が両立できることが期待されます。
今回の公開講座を通して、データ活用やAIに対する学生の関心の高さ、そして学びに向かう真摯な姿勢を強く感じることができました。dotDataは、今後も教育機関との連携を通じて、AI・データ分析技術の普及と人材育成に貢献してまいります。
地域社会の中で、実践的かつ意味のある学びの場を提供し、次世代を担う人材が自信を持って社会に羽ばたいていけるよう、継続的な取り組みを進めていきます。
今回の講座にご協力いただきました岡山大学様、中国銀行様、そして参加者の皆様に、心より感謝申し上げます。今後もこうした産学連携の取り組みを通じて、データとAIの力で地域社会の発展に貢献してまいります。